Mission:
未来創造を伴走する組織・人事戦略パートナー
経営者の方は、ご自身の目指す未来を描き、それを達成するために事業発展を目指されていますが、事業のプロではあっても、組織や人事のプロではないことが多いかと存じます。
しかし、事業発展には、その器となる組織作り、それを担う人づくりは欠かせません。
そこがうまくいかずに事業発展に歯止めがかかってしまうというケースを多々お見受けします。
私たちは組織・人事戦略の専門家として、事業発展をご支援し、未来創造を伴走するパートナーです。
Vision:
「目標達成に向けて自走する組織」を作る
人材育成の重要性
採用市場が厳しくなり、かつ離職も増える中、多くの組織で入職率よりも離職率が上回り、従業員が不足している状況が起きています。2025年7月時点で人手不足を感じている企業は50%超と言われていますが、労働人口が減少していくことが明らかな中、この状況は放っておいては改善することはなく、むしろ厳しくなっていくことが目に見えています。
それに伴い、今までは「人が抜けたら採用すればいい」と考えていた多く組織が、いかに「今いる人材を育て、活かし、定着させるか」にリソースをかけるようになり、管理職、マネージャーの育成に力を入れ始めています。
しかし、67.8%の企業がリーダー人材(管理職相当以上)の不足感を感じており、その50%以上が「部下育成能力」に課題を感じているというデータもあります。(2025年2月時点。従業員の不足感も同様に参照)
管理職当人たちの悩みも部下育成がダントツの一位で50%以上が部下育成に悩んでいるという状況です。
問題と解決策
上記から、弊社が人材育成に関して捉えている問題は2つです。
①管理職の育成力
1つ目は、「人を育てる」ということは非常に難しく、多岐にわたる能力が求められることであるにも関わらず、その重要性やスキルについて学ぶことがないまま、人の指導にあたる役割につくというケースがあまりにも多いということです。
当然ながら優秀なプレイヤーとして成果を出す力と、人を育てる力は全くの別物です。にもかかわらず、優秀なプレイヤーが人を育てるトレーニングを受けないまま人材育成の役割を担い、部下を育てられないことで管理職自身も、部下も苦しんでいるという状況が多く見られます。
②管理職任せの状況
2つ目は、組織における「人を育てる」という課題を「管理職の育成能力任せ」にしてしまっていることです。上述通り、「自社で人を育てられるかどうか」は、組織の競争優位性に直結する重要な「組織課題」です。それを管理職の育成能力任せるにすることは、本人たちの負担が大きいのはもちろん、組織にとっても大きなリスクです。
人材育成を「組織の重要課題」と捉え、「人が育つ組みを作る」ことを、まずは組織として構築することが重要です。
「人が育つ」とはどういうことか
では、そもそも「人が育つ」とはどういうことでしょうか。
組織には存在目的があり、それを達成するための経営戦略、そこから落とし込まれた事業目標があります。
これらを達成することが組織活動の目的です。
そこに所属する一人一人が、そういった上位の目的、目標を踏まえて、自分の目標を設定し、それを達成するために意志を持ってみずから動き、学び、周囲を巻き込み、PDCAを回して自走している。
このように「目標達成に向けて自走している状態」になると、人の成長と組織の成長がリンクします。
つまり、これが組織における「人が育った状態」です。
ビジョン
弊社は「仕組みの力」と「人の力」で人が育つ組織、つまり「目標達成に向けて自走する組織」を作るご支援をいたします。
Service:
ビジョン達成に向けて、以下のようなソリューションを提供しております。
・「人を育てるプロ」としての管理職を育てるプログラムの提供
・「人が育つ仕組み」を作る組織開発
・各種人材育成のトレーニングプログラム
・その他、組織・人事課題を解決する各種ソリューションの提供
詳細は service へ
Value:
弊社が大切にしている5つの行動指針
- 未来伴走:実現したい未来にフォーカスし、その実現を伴走します。
- 価値共創:建設的な対話を通して、価値を共創する存在であり続けます。
- 本質探究:表面的な事象にとらわれず、その事象が起こる本質を探究します。
- 俯瞰視点:各論的な視点にとらわれず、俯瞰視点で必要な施策を講じます。
- 理情合一:物事を前進させるために、論理と感情の両輪でアプローチします。
Case:
弊社が手がけたプロジェクトのインタビューやケースをご紹介します。
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実積企業一覧(五十音順)
石井食品株式会社
株式会社エー・ピーカンパニー
株式会社ウフル
株式会社ガイエ
株式会社サーキュレーション
朔望会グループ
株式会社JOENパートナーズ
株式会社センチュリー21・ジャパン
大英産業株式会社
株式会社TalentX
テックファームホールディングス株式会社
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デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
株式会社ネオキャリア
マックス株式会社
株式会社諸岡
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株式会社JTBコミュニケーションデザイン 他多数
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